インターンに行かないとどうなる? 本選考への影響と、行けなかった人が今からできること
インターンに行かなくても就職はできます。ただ、早期選考の案内や仕事を知る機会に差が出ます。行かない学生の割合と理由、本選考への3つの影響、今からできる5つのこと、面接での伝え方を調査データで整理します。
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運営 株式会社Hal / 編集 VirtualIntern 編集部

解説
インターンシップやオープン・カンパニーなどに行かなくても、就職できないわけではありません。『就職白書2026』の企業調査では、26卒向けのプログラムを実施した企業でも、内定者に占める自社プログラムの参加者は平均36.3%で、6割強は参加していない学生でした。ただし、早期選考の案内は参加者に届きやすく、仕事の中身を知る機会も減るため、行かなかった分を別の方法で補っておくと、本選考で困りにくくなります。
この記事では、インターンに行かない学生の割合と理由、行かないと本選考にどんな影響があるか、そして行けなかった人が今からできることを、調査の数字とあわせて整理します。
インターンに行かない学生はどれくらい?
マイナビ「2027年卒 大学生広報活動開始前の活動調査」(2026年2月)によると、27卒のインターンシップ等のキャリア形成プログラムへの参加率は85.6%でした。裏を返せば、1割強の学生は参加していません。
同じ調査で、参加しなかった学生(138人)に主な理由を聞くと、「学業を優先していたから」が26.8%で最も多く、「興味が無かったから」が12.3%、「部活・サークル活動やアルバイトを優先していたから」が11.3%でした。行かなかった理由の多くは、ほかにやるべきことがあったという事情です。行かなかったこと自体を気に病む必要はありません。
行かないとどうなる? 本選考への3つの影響
一方で、行かないことで生まれる差もあります。主なものは次の3つです。
| 行った場合 | 行かなかった場合 | 行かなかった人の補い方 | |
|---|---|---|---|
| 早期選考の案内 | 参加企業から届きやすい | 届きにくい | 秋冬・春のプログラムや本選考で勝負する |
| 仕事の中身 | 体験や社員の話で知れる | 知る機会が少ない | 社員の話を聞く・オンラインで体験する |
| 業界との出会い | 知らなかった業界に出会える | 自分で探す必要がある | 短いプログラムで広く見る |
| 志望動機の材料 | 体験したことを話せる | 具体例が少なくなりやすい | 業界研究ノートに言葉でまとめる |
1. 早期選考の案内が届きにくい
キャリタス「2027年卒 1月1日時点の就職意識調査」(2026年1月)では、インターンシップ等への参加経験がある学生のうち85.4%が、参加企業から早期選考の案内を受けた経験がありました。『就職白書2026』では、26卒が参加した早期選考のうち59.3%が、限られた学生だけがアクセスできるルートで案内されたものでした。早期選考の案内は、参加した学生に届きやすい傾向があります。
2. 仕事の中身を知る機会が減る
プログラムは、知らなかった業界や会社に出会う場にもなっています。キャリタス「2027年卒 インターンシップ等に関する特別調査」(2026年4月)では、参加前に「志望していなかった」プログラムのうち、参加後に「この企業に就職したい」「この業界に就職したい」に変わった割合が合わせて41.7%ありました。行かなかった場合は、こうした出会いを別の方法でつくる必要があります。
3. 志望動機に使える具体的な材料が少なくなる
本選考では、「なぜこの業界・この会社なのか」を具体的に話すことが求められます。キャリタスの1月の調査では、本選考を受けた学生のうち85.9%が、インターンシップ等の参加企業も受けていました。参加した学生は、体験した仕事や社員の話を志望動機の材料にできます。行かなかった人は、その材料を別の方法で集めておくことが大切です。
それでも「行かないと就職できない」わけではない理由

まず、制度の決まりがあります。文部科学省・厚生労働省・経済産業省の合意(三省合意)では、企業がプログラムで得た学生の情報を採用活動に使えるのは、5日間以上などの要件を満たす「タイプ3:インターンシップ」に限られています。1日のオープン・カンパニーなどに参加したかどうかが、そのまま選考の結果を左右するしくみではありません。
次に、実際の内定者の構成です。『就職白書2026』の企業調査では、プログラムを実施した企業の内定者に占める自社プログラムの参加者は平均36.3%でした。白書は「裏を返せば6割強は非参加者であり、当該企業のインターンシップ等への参加が採用の必須条件となっているわけではない」と指摘しています。
また、同じ白書では、就職先が決まった26卒のプログラム参加者のうち、参加企業に入社予定の学生は43.9%でした。参加した企業にそのまま入社する人は半数に届きません。プログラムは、1社に決める場というより、業界や仕事の向き・不向きを確かめる場として使われています。行かなかった人も、その「確かめる」部分を別の方法で補えば、本選考で十分に戦えます。
行けなかった人が今からできる5つのこと
- 申し込む:秋冬・春のプログラムを探す
- 広く見る:短いプログラムで業界の全体像をつかむ
- 話を聞く:社員や OB・OG に仕事の中身を聞く
- 体験する:オンラインで仕事を手を動かして試す
- 言葉にする:なぜこの業界かをノートにまとめる
秋冬・春のプログラムに申し込む。 夏に行けなかった人は、秋冬に募集するプログラムを探しましょう。時期の目安はインターンは今からでも間に合う?にまとめています。
短いプログラムで業界を広く見る。 1日のオープン・カンパニーは、予定を組みやすく、業界の全体像をつかむのに向いています。価値を上げる準備は1dayインターンは意味ない?で紹介しています。
社員の話を聞く。 大学のキャリアセンターの紹介や、OB・OG 訪問、企業の説明会や座談会で、仕事の中身や若手の働き方を直接聞きます。聞きたいことを3つ決めてから行くと、志望動機の材料になる答えが集まります。
オンラインで仕事を体験する。 日程や選考が合わなくても、オンラインで好きな時間に取り組める仕事体験があります。VirtualIntern では、企業の実際の仕事をモデルにしたワークに、選考なしで、何度でも取り組めます。形式ごとの向き不向きはオンラインインターンは意味ない?と選考なしのインターンは意味ない?で解説しています。
「なぜこの業界か」を言葉にする。 集めた話や体験を、業界研究ノートにまとめておきます。進め方は業界研究のやり方を参考にしてください。
5つすべてをやる必要はありません。今の時期と予定に合わせて、できるものから1つ始めてみてください。
面接で「インターンに行っていない」と伝えるときは
面接で参加経験を聞かれたら、行かなかった事実と理由を正直に伝え、そのかわりに何をしたかをセットで話すのがおすすめです。「学業を優先していたため参加しませんでしたが、その分、説明会と社員の方のお話から、この仕事の◯◯に関心を持ちました」のように、行かなかったことよりも、仕事を知るために自分で動いたことに話の重心を置きます。
部活やアルバイトを優先していた人は、その経験自体が、粘り強さや周りとの協力を伝える材料になります。両立の工夫は部活とインターンは両立できる?でも紹介しています。
よくある質問
インターンに行かないと就職できない企業はありますか?
三省合意では、企業が学生の情報を採用活動に使えるのは、要件を満たすタイプ3のインターンシップに限られます。『就職白書2026』でも、プログラムへの参加は採用の必須条件ではないと指摘されています。ただし、応募の条件や選考の流れは企業ごとに違うため、志望する企業の採用ページで確認してください。
インターンに参加した学生は平均で何社くらい行っていますか?
キャリタス「2027年卒 1月1日時点の就職意識調査」では、参加経験者1人あたりの参加社数は平均10.5社でした。1日以内の短いプログラムを数多く回る学生が多いことが、平均を押し上げています。ほかの数値はデータで見るインターンシップにまとめています。
大学1・2年生のうちにインターンに行っていないのは遅いですか?
遅くありません。マイナビ「2027年卒 大学生広報活動開始前の活動調査」では、初めてプログラムに参加した時期は、大学3年生の夏にあたる2025年8月が30.1%で最も多い結果でした。3年生の夏以降に動き出す学生が中心です。低学年のうちにできることは大学1・2年生のインターンは行くべき?にまとめています。
夏のインターンに全部落ちてしまいました。今からできることはありますか?
あります。秋冬のプログラムに申し込むほか、選考のないプログラムやオンラインの仕事体験で、仕事を知る経験を積めます。立て直し方はインターン全落ちしたらどうする?で詳しく解説しています。
出典・この記事について
- マイナビ「2027年卒 大学生広報活動開始前の活動調査」2026年2月
- キャリタス「2027年卒 1月1日時点の就職意識調査」2026年1月
- キャリタス「2027年卒 インターンシップ等に関する特別調査」2026年4月
- インディードリクルートパートナーズ リサーチセンター『就職白書2026』2026年2月
- 文部科学省「令和5年度から大学生等のインターンシップの取扱いが変わります」
本記事は、VirtualIntern 編集部(株式会社Hal)が、各社の有価証券報告書・決算資料・公式サイトなどの公開情報と公的統計をもとに作成しています。数値は作成時点のもので、最新の情報は各出典をご確認ください。
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